SolanaのAlpenglowが変えること

SolanaのAlpenglowアップグレードの第1段階であるVotorでは、バリデーターが投票を直接やり取りし、それらを証明書に集約することで、1回または2回の投票ラウンドでファイナライズできる。トランザクションの実行、Solana Virtual Machine、手数料の仕組みは従来どおりだ。

第2段階のRotorはブロック伝播を扱うもので、スケジュールはまだ決まっていない。

Solanaのドキュメントによると、本番環境のアプリケーションは主にconfirmedレベルの情報を読み取っており、confirmedになったすべてのブロックは、これまでファイナライズされてきた。

この効果が集中するのは、資産の解放や決済の認識に先立ち、完全なファイナリティを待つワークフローだ。

Solanaのドキュメントは、旧来の400ミリ秒のスロット時間におけるTowerBFTのファイナリティとして12.8秒を挙げている。Solanaは10月9日にスロット時間を200ミリ秒に短縮した。ドキュメントに記載されたTowerBFTの32スロットでのファイナライズ規則をこのスロット時間に当てはめると、名目上のベースラインは6.4秒となる。これは実測されたエンドツーエンドの決済時間ではない。

98%という数字

NSCCは適格な株式取引の中央清算機関として機能し、条件を満たす債務を保証する。また、参加者間の買いと売りを相殺し、残余の支払いを決済する。

Depository Trust & Clearing Corporation（DTCC）は、支払額が平均98%削減されたと報告しており、2025年には608兆ドル相当の株式取引を処理した。

この数字は支払債務を対象としており、証拠金、規制資本、日中のピーク資金需要とは別のものだ。また、中央清算、参加者間の契約、リスク管理を備えた市場構造を反映している。

NSCCはT+1で決済する。これは取引日と決済日の間隔を指し、システムが支払いの処理に要する時間とは異なる。

Solanaのデリバリー・バーサス・ペイメント（DVP）プログラムでは、双方が別々のエスクロー口座に資金を入れ、決済機関が交換に署名し、双方の取引がアトミックに実行される。

アプリケーションには、トランザクションがファイナライズされた時点で決済を認識するよう指示されている。また、ドキュメントではネットワークのファイナリティと、当事者間の法的取り決めに基づくファイナリティを区別している。ファイナリティの高速化によって最終段階は短縮されるが、当事者はその前に資産を調達し、用意しておく必要がある。

資本再利用の計算

感応度モデルでは、決済が厳密に逐次処理され、取引は同一で、資金は即座に再利用できると仮定する。これにより、レイテンシーのみを、機関投資家の削減効果とは別の指標として切り分ける。

名目上のベースラインを6.4秒、所要時間を0.15秒とすると、コンセンサス時間がサイクル全体を占める場合、理論上の資金回転倍率は42.7倍となる。その他の処理に0.5秒かかる場合は10.6倍、2秒の場合は3.9倍、5秒の場合は2.2倍、60秒の場合は約1.1倍となる。

ベースラインを12.8秒とした場合、同じ条件での倍率は85.3倍、20.5倍、6.9倍、3.5倍、1.2倍となる。

カストディの確認、資金移動、コンプライアンス審査、署名が、コンセンサス以外の遅延の一般的な原因だ。そのため、コンセンサスの高速化がもたらす価値は、何が資本の利用を妨げているかによって決まる。

資金回転倍率は、逐次決済で資金が何回循環できるかを示す指標だ。ブローカーの担保や清算機関の証拠金の削減とは別のものだ。

BISが流動性の問題を指摘

国際決済銀行（BIS）は2023年の青写真で、流動性節約メカニズムを併用しなければ、アトミック決済によって流動性需要が高まる可能性があると警告した。同様に、リアルタイム総額決済は、繰延ネット決済に比べて資金需要を増加させた。

2025年12月のBISワーキングペーパーは、ペルー、南アフリカ、南部アフリカ地域システム、スイスの決済システムデータを使い、オークション方式の仕組みをシミュレーションした。

その結果、流動性の節約効果は2.6%から12.2%で、オークションの平均成功率は79%だった。

すべての取引を実行と同時に決済すると、相殺対象となる未決済債務が減る可能性もある。ネットティングを維持する設計では、条件に合う送金を短いプログラム可能な時間枠にまとめ、その後すばやくファイナライズする方法が考えられる。時間枠の長さは、マッチング率、日中流動性、許容可能な遅延に応じて設定する。

既存機関もトークンをテスト

DTCCは7月15日、30社を超える企業とともに、DTCが保有するトークン化証券が実際の本番取引で利用されたと発表した。対象には、米国債と株式のデリバリー・バーサス・ペイメント、証券貸借、担保差し入れ、中央清算機関の証拠金ワークフローが含まれる。

DTCCはBesuとCantonを使用した。同社のTokenization Hubは、2025年12月のSECによるノーアクション承認のもと、対象となるDTC参加者向けの任意利用サービスを説明している。

Solanaの9月のデータは、ステーブルコイン供給量が180億ドル、トークン化株式の取引額が約40億ドルで、トークン化株式の供給額が6億8400万ドル、DEX取引高が780億ドルだったことを示しているが、SolanaのAlpenglow以前のものだ。

このアップグレードではブロックからバリデーターの投票も除去されるため、10月21日をまたいだトランザクション数の比較では、前後両方の投票を除外する必要がある。

SolanaのAlpenglowのテストで次に何が起きるか

オンチェーン市場が残余分の移転前に、強制力のある相殺、日中信用、決済規則を導入するなら、重要なのはそれらの組み合わせとなる。

総債務額が仮に100億ドルで、ネットティング率が90%なら、決済に残るのは10億ドルだ。その他の処理に2秒かかる場合、旧来のベースラインに対する資金回転倍率の上限は6.9倍となる。

相殺比率は、双方向の注文フロー、機関投資家向け信用、カストディ、利用可能な現金同等物の決済資産に左右される設計上の前提です。

機関投資家が各取引に事前に資金を用意し、債務を相殺せず個別に決済する場合、他の処理に60秒かかるとすると、Solanaのファイナリティによる理論上の改善幅は、従来の基準に対して約1.2倍となります。

直近の基準に対しては改善幅は1.1倍で、総流動性需要は変わりません。その場合、個人向けおよび暗号資産ネイティブのアプリケーションは成長する一方、機関投資家向け証券清算での技術導入はより緩やかになる可能性があります。

観測されたメインネットのファイナリティ、エンドツーエンドの決済時間、総フローに対する残存債務、事前に用意する流動性のピーク値、法的なファイナリティによって、Solanaがどちらの道をたどるかが明らかになります。