ビットコインは2030年までに量子リスクに直面、開発者は間に合うようにBTCを守れるか？

暗号資産をめぐる時間は刻一刻と過ぎている

2026年も大半が過ぎ、2030年という目標はかなり先のことに思えるかもしれないが、実際はそうではない。ポスト量子の脅威に直面しているのは暗号資産だけではない。個々の組織だけでなく、銀行などのセクター全体も、現代技術に組み込まれた暗号技術を効率よく置き換える方法について考え始める必要がある。

最近、AMBCryptoは、量子耐性を備えたビットコインが直面しうる課題について報じた。現時点で、ネットワークの量子耐性を目指す提案であり、新しいPay-to-Merkle-Rootアドレス形式を導入するBIP-360は、まだ提案にすぎず、量子耐性もない。

BIP-360は、オンチェーンで公開鍵を露出させるTaprootの鍵パス支出オプションを取り除く。特定の長期露出リスクには対処するが、量子リスクに対する完全な解決策ではなく、既存のコインを自動的に移行するものでもない。

この提案では、取引がブロードキャストされてから承認されるまでの間、公開鍵が露出するリスクに対する保護は得られない。つまり、その取引がメモリプールに置かれている間は保護されない。

ビットコインが現在採用しているECDSAとSchnorrという暗号デジタル署名方式の署名は非常にコンパクトだ。米国国立標準技術研究所は、ポスト量子安全性を備えたハッシュベースおよび格子ベースの署名方式を推奨しているが、そのサイズは38～123倍大きい。

これを採用すれば、ビットコインのネットワークはほとんど動かないほど遅くなり、秒間取引数（TPS）は1未満に低下するだろう。

SHRINCSと呼ばれる、実現可能性があるかもしれない代替署名方式が提案された。最小サイズは548バイトで、最大4619バイトまで大きくなる可能性がある。

2025年12月に発表されたこの提案は有望な研究分野だが、暗号技術としてはまだ成熟していない。署名がコンパクトであるなどの利点とトレードオフがある一方、すべてのウォレットに暗号状態の管理という問題も持ち込む。

量子耐性を実現するには、単一のアップデートだけでは不十分だ。ネットワークを強化するには、継続的な研究、エンジニアリングの取り組み、着実な普及が必要となる。

こうした長期的な改善は、将来の量子コンピューティングの進歩に耐えられる、より強靱なシステムへと変えるために不可欠だ。

ビットコインの量子耐性をめぐる議論には、多くの疑問がある。その中で最も重大なものは、行動を起こす時間が十分にあるのか、それとも足りないのかという問いかもしれない。
BIP-360とSHRINCSは、エンジニアリングを前進させる有望な提案だが、どの道を選ぶのかについて、ネットワークは早急に合意に至る必要がある。