投資家は、価格上昇後にビットコインETFへ資金を投じ、価格下落後に資金を引き揚げる傾向があった。こうした資金フローは、その後5日間にビットコインが上昇するか下落するかについて、ほとんど手掛かりを与えなかった。
各日のETF資金フローは、その日までの過去5取引日におけるビットコインの価格変動と中程度の相関があり、相関係数は0.54だった。ゼロを相関なしとする尺度で見ると、その後5日間の相関係数は0.03だった。
ETFの資金流出からは、誰が売ったのか分からない
最も大規模な資金引き揚げは、直近2回の下落時に起きた。投資家は2025年10月から2026年2月にかけて純額で69億ドルを引き揚げ、続いて5月から6月の下落時には82億ドルを引き揚げた。
この数字からは、機関投資家と個人投資家のどちらが売りを主導したのかは分からない。DWFは分析で両者を分けていなかった。
「ETFの正確な買い手と売り手について、明確に区分できるデータはありません」と、DWF Labsの広報担当者はCointelegraphに語った。
ETFの取引の一部は、CMEの先物を通じてビットコインに対する反対方向のポジションを取りつつ、ファンドの持ち分を買い、2つのポジション間の価格差から利益を得ようとする投資家によるものでもある。DWFは資金フローのおよそ5分の1がこの方法でヘッジされていた可能性があると推定したが、同じ投資家が両方のポジションを保有していたことは、データでは確認できなかった。
6月に公表されたCoinSharesの分析によると、プロ投資家は2026年第1四半期にビットコインETFへのエクスポージャーを17%減らした。減少分の約96%をヘッジファンドと証券会社が占めた一方、銀行は保有を増やした。
ビットコインの下落は緩やかになった
報告書によると、ETFのローンチ以降、ビットコインは年間およそ3回、15%以上下落している。これに対し、2022年から2023年は年4回程度、2021年は8回だった。
下落はより緩やかになったが、損失幅は依然として同程度だ。下落率の中央値は21.3%で、2022年から2023年の19.4%を上回った。
「こうした変化はETFだけによるものではありません」と広報担当者は述べ、2024年のファンドのローンチ前から、ボラティリティと下落の頻度はすでに低下していたと指摘した。