Ledgerは、Solana向けのClear Signingを開始した。これにより、ハードウェアウォレットのユーザーは、DeFiトランザクションを承認する前に、その内容を確認できるようになる。
同社はロンドンで開催されたSolana Breakpointでこの機能を発表した。セキュリティ分野のブランドとして見れば、今回の開始はやや気まずい告白でもある。これまでLedgerのデバイスは、Solana DeFiのユーザーが何に署名しているのかを示せていなかった。
Ledgerは月曜日にXへの投稿でその点を率直に述べた。
「これまでLedger上のSolana DeFiのほとんどは、ブラインドサイニングを意味していた」と同社は投稿した。
13画面から3画面へ
Solanaでは、この問題は構造的なものだ。ネットワーク上の1回のDeFiアクションは、通常5~8個の個別の命令をまとめている。生の形式では、それぞれが大半の人にとって意味のない技術的データに見える。
Clear Signingは、そのまとまりを読みやすい要約に圧縮し、ユーザーの意図、関与する資産、実行されるアクションを表示する。
分散型取引所アグリゲーターのJupiterが、この機能を統合した最初のアプリである。承認前に、Jupiterのスワップでは、ユーザーが送る資産と受け取る資産が平易な言葉で表示されるようになった。
インターフェースの変化は劇的だ。以前はJupiterでスワップを承認するにはLedgerデバイス上で13回の確認画面が必要だったが、Clear Signingにより3回で済むようになった。
レンディングプロトコルのKaminoも対応を追加した。Clear Signingは現在、Solanaのアプリ9つで機能する。ネットワーク上で最も一般的な22のオンチェーンアクションのうち18をカバーしている。
仕組みの内側
実装はsRFC 41に基づいている。これはSolanaコミュニティの標準で、複雑な命令の集合を、人が読める単一の意図に変換する方法を定めている。
この作業には協力が必要だった。Ledgerは、Solana Foundationと、Solanaのバリデータークライアントの一つを手がけるエンジニアリング企業Anzaと連携した。
自社アプリをLedgerデバイス上で明確に表示させたい開発者には、Codama IDLの提出が求められている。IDLとは、プログラムの命令構造を機械可読な形で表したマップである。ウォレットはそのマップを使い、生のトランザクションデータを人が理解できる内容に変換できる。
ユーザーには実用上の要件もある。Clear Signingを利用するには、Ledger Solanaアプリのバージョン1.17.0以上が必要だ。また、Ledgerの開発者向けツールキットDMKを使って構築されたウォレットでのみ動作する。
Breakpoint、AIエージェント、Atomデバイス
Clear SigningはBreakpointでLedgerが打ち出した唯一の提案ではなかった。同社はまた、オンチェーンで取引を行うAIエージェント向けに設計された機能「Agent Intents」も宣伝した。
Ledgerはさらに、今後発売予定のAtomデバイスも披露した。このデバイスにはSolana Seekerアプリストアが搭載される予定で、Ledgerがモバイル版Solanaエコシステムでより深く存在感を示そうとしていることをうかがわせる。
Solanaユーザーとウォレット開発者にとっての意味
今回の開始そのものより、対応状況の数字の方が重要だ。9つのアプリと一般的な22のアクションのうち18は、堅実なスタートと言える。残る不足部分では、ブラインドサイニングが続くことになる。
Solanaにとって、Solana FoundationとアンザによるsRFC 41での協力は、より広い目標を示している。各ウォレット開発者が個々のプロトコルをすべて自力で解読する必要をなくし、ウォレットがトランザクションを記述するための標準的な方法を、ネットワークとして求めているのである。
