Ethereumは、その基盤となるデータの再編に向けて準備を進めている。計画はEIP-8297で、Partitioned Binary Tree、略称PBTとして知られている。
目標は、ステートの証明を小さくすることと、ネットワークを停止させることなくステートの有効期限切れへ移行する道筋をつけることだ。
この提案は最近、重要な試験に合格した。2026年10月29日、PBTはethPandaOpsが運用するメインネットのシャドウフォークglamsterdam-pbt-1で稼働を開始した。
Partitioned Binary Treeが実際に変えるもの
このアップグレードを理解するには、Ethereumの「ステート」から始める必要がある。これは、すべてのアカウント残高、すべてのスマートコントラクトのコード、そしてそれらのコントラクトが保存するすべてのデータの完全な記録である。
現在、Ethereumはこの記録をhexary Merkle Patricia Trie、略称MPTを使って整理している。
EIP-8297は、それを二分木に置き換える。すべての分岐が二つに分かれるため、構造をたどりやすく、その性質を証明しやすくなる。
この提案はまた、三つの別々のカテゴリを一つの構造にまとめる。アカウントヘッダー、コントラクトのストレージ、コントラクトのコードが、すべて単一の二分木に格納されることになる。
「partitioned」という部分は、キーの並べ方を指している。キーは指定されたゾーンにグループ化され、関連するデータが互いに近い位置に保たれる。
この設計はRLPエンコーディングも取り除く。RLPは、Ethereumが現在使用しているシリアライズ形式である。これを削除することで、現在の仕組みが生む証明上の厄介な問題の一部に対処できる。
シャドウフォークによる試験とスケジュール
シャドウフォークとは、実際のメインネットを複製して別に動かす仕組みである。実際の資金をリスクにさらすことなく、開発者が実環境に近い条件でアップグレードをリハーサルできる。
glamsterdam-pbt-1では、PBTへの切り替えは円滑に進んだ。Consensysが開発したクライアントBesuを実行しているノードは、既存のデータベースから直接、新しい形式にステートを再構築した。
その再構築には、約2時間41分かかった。
PBTのメインネットへの本格展開は2026年第4四半期に予定されているが、具体的な有効化日はまだ発表されていない。
ここに至るまで
EIP-8297は2026年6月11日に作成された。Ethereum共同創設者のVitalik Buterinによる貢献も含む共同作業の成果である。
この提案は、現在のトライに代わる候補として検討されてきた二分木およびVerkle木に関する先行研究を基にしている。
その中心的な設計上の選択の一つは、目立たないことである。このアップグレードは、ガス料金の仕組みを変更したり、EVMの動作を変えたりすることを意図していない。
既存のコントラクトやユーザーは、何も違いを感じないはずだ。ウォレットは動き続け、コントラクトも稼働し続け、誰もコードを書き直す必要はない。
Ethereumにとっての意味
最も直接的な恩恵を受けるのは、ステートレスクライアントの開発を進めている人々である。これは、ステート全体を自ら保存しなくてもブロックを検証できるノードのことだ。
ステートレスクライアントは、コンパクトな証明に依存している。PBTが設計どおりにステートの証明と有効性の証明を小さく単純にできれば、そのロードマップにおける大きな障害の一つが取り除かれる。
もう一つの大きな要素はステートの有効期限切れである。Ethereumのステートは増え続けており、すべてのフルノードがそれを保持しなければならない。PBTは、既存のアクセスパターンを維持しつつ、将来のステート有効期限切れの方式を支えられるように作られている。
ゼロ知識証明に取り組む人々にとって、RLPエンコーディングの廃止は静かな利点である。証明システムは現在の形式に苦労してきたが、よりすっきりした構造によって、その作業の負担は軽くなるはずだ。
PBTはガス料金の仕組みを変えないことが明示的に設計されているため、コスト面の利点があるとすれば、それは有効化の日ではなく、PBTが可能にする後続のアップグレードを通じて現れる可能性が高い。
リスクは主に実行面に関わるものだ。ここで詳しく述べられているのはシャドウフォークにおけるBesuの結果のみであり、Ethereumは複数のクライアント実装で動いていて、それらすべてがステートを正しく変換する必要がある。
今後注目すべき点は、追加のシャドウフォークの実施、他の実行クライアントの結果、そして発表されるメインネットの有効化日である。その日付が発表されるまで、2026年第4四半期は約束ではなく目標にとどまる。
