創設時の貢献者には、ベースレイヤーのプロトコル、プライバシーネットワーク、ロールアップ、ハードウェアウォレット、セキュリティ監査の各分野から、Quantus、Postquant Labs、Midnight Foundation、Keystone、Abelian、セキュリティ企業Hackenが名を連ねる。
インターネット技術タスクフォースをモデルとする同アライアンスは、提案は企業規模やトークン保有量ではなく、公開された証拠と実際に動く実装に基づいて進められると述べた。また、同アライアンスが生み出すものはすべてオープンに公開される。
活動は、ブロックチェーンの移行、耐量子ゼロ知識システム、ウォレットのセキュリティ、クロスチェーン互換性の4つのグループで進められる。「将来、『耐量子暗号』は単に『暗号』と呼ばれ、それ以外のものはすべて博物館に置かれることになるでしょう」と、Quantusの創設者兼CEO、Christopher Smith氏は語った。
同アライアンスが取り組む問題は、「量子対応」の合意された定義も、それを検証する標準的な方法も存在しないことだ。ネットワークは現在、量子耐性があると称することができるが、その主張の範囲や、裏付けとすべき証拠について共通の理解はない。同アライアンスはこの隔たりを埋めるために設立された。
この分野を追っている人なら、その危険性はおなじみだろう。主要なブロックチェーンのほぼすべてが楕円曲線署名でアカウントを保護しており、アカウントの公開鍵が台帳上に公開されると、十分に強力な量子コンピューターがショアのアルゴリズムを実行すれば、理論上は秘密鍵を逆算して資金を奪うことができる。
同じ暗号技術は、ステーブルコインの発行鍵、ブリッジ、オラクル、ガバナンスコントラクトも保護している。そのため、特権を持つ鍵が1つ解読されれば、複数のプラットフォームに影響が連鎖する可能性がある。同アライアンスの推計では、約604万$BTC、供給量の約30%が、保管中に量子攻撃にさらされている。
実現までの見通しは次第に短くなっている。Quantum Allianceは、2020年代後半を示唆する最近の複数の予測を挙げている。その中には、同アライアンスの貢献者2者が共同で構築したモデルもあり、早ければ2028年3月を初期の可能性として示している。また、Google Quantum AIの研究では、ビットコインの暗号技術を破るために必要と推定される量子ビット数が50万未満に引き下げられた。
現時点でそれを実行できる機械はない。Googleは量子計算の主要なボトルネックの解消も少しずつ進めている一方、有名投資家のKevin O’Leary氏のような人物は、ビットコインの長期的な投資論に重くのしかかる懸念として、量子の脅威を指摘している。
新たに設立されたQuantum Allianceは、このリスクに対処しようとする業界内の動きの広がりに加わった。Coinbaseは最近、ビットコインの開発者に量子移行を今すぐ始めるよう促し、準備には数年かかる可能性があると示唆した。一方、BlackRock、Strategy、Coinbaseが支援するコンソーシアムは、この問題に1500万ドルを投じることを約束している。
