The Harris Pollは6月24日から7月1日にかけて、米国で暗号資産を保有していない2014人を対象にオンライン調査を実施し、人口構成を反映するよう人口統計に基づく重み付けを行った。この調査では、信頼水準95%で標本誤差はプラスマイナス2.1パーセントポイントと報告された。
NCAが今年初めに行った別の調査では、暗号資産を保有するアメリカ人は6700万人を超え、保有者数は1年間で1200万人増加したと推定された。この準備状況に関する調査は、調査時点で暗号資産を保有していなかった人々の購入意向を検証している。
市場の変動よりも理解不足が大きな障壁に
回答者が暗号資産を保有しない主な理由を3つ選んだところ、理解不足が48%で他の障壁を上回った。次いで、セキュリティや詐欺への懸念が43%、市場の変動が26%だった。購入への抵抗感を和らげる可能性のある変化としては、わかりやすい情報の提供が26%で最多となり、詐欺対策の強化が25%で僅差で続いた。
暗号資産を保有していないアメリカ人のうち、購入について知識があると感じていた人々では41%が2026年に購入する可能性が高かった一方、暗号資産の購入についてまったく知識がないと感じていた人々では11%だった。クリーブランド連銀による別の世帯調査でも、ビットコインに関する知識の格差が確認された。
クリーブランド連銀のワーキングペーパーは7月14日に公表され、情報が投資判断にどう影響するかを検証した。著者らは、参加者が暗号資産の過去のリターンに関する情報を受け取った後、希望保有額が増え、その後の購入も増加したと観察した。
2026年に暗号資産を購入する可能性が高いアメリカ人のうち、41%が投資の分散を理由に挙げ、最も一般的な動機となった。暗号資産の仕組みを調べるその他の理由には、商品やサービスの購入（26%）、より速く支払いを受け取ること（24%）、いつでも自分のお金にアクセスできること（24%）が含まれた。
信頼と教育が、購入意向が実際の保有につながるかを左右
暗号資産を保有していない人の3分の1超が、信頼できる金融機関を通じてなら、暗号資産を購入する可能性が高まると答えた。この選好は、取引、カストディ、投資商品など、ビットコイン関連サービスを拡大する金融機関の動きと結びついている。アドバイザーがいる非保有者のうち、66%はアドバイザーの推奨によって購入する可能性が高まると答え、76%は学ぶ可能性が高まると答えた。しかし、61%はアドバイザーと暗号資産について話し合ったことがなかった。
女性は男性よりも暗号資産の購入に関する知識が少ないと答え、知識があるとした割合は女性が16%、男性が39%だった。非保有者全体では、懐疑的ながら検討する意思のある人も含め、回答者の59%が暗号資産に前向きだった。NCAは彼らのニーズを次のようにまとめた。
「非保有者は、よりわかりやすい情報、より優れた保護、そして信頼できる人々が先導することを望んでいる。」
この前向きな姿勢は、調査で1000ドル相当の贈り物を仮定した場合、暗号資産を普段から避けている回答者にも見られた。非保有者全体で、贈り物をきっぱり断るとした人はわずか12%で、積極的に避けている人では26%だった。全回答者では、41%が贈り物を保有して価値の推移を見守ると答え、15%はさらに投資し、12%は使うか支払いに充てると答えた。