ビットコインは今日なぜ下落しているのか？9月CPIの上振れを受けBTCは8万2000ドルを割り込む

最大の要因はガソリンで、月間で9.1%上昇し、月次の上昇分の半分以上を占めた。9月のエネルギー指数は5.2%上昇し、エネルギー価格は過去1年で20.4%上がっている。その大きな理由はガソリンが34.2%上昇したことだ。食品とエネルギーを除くコアインフレ率は、月次で0.3%、前年同月比で2.6%となり、8月の2.4%から上昇した。基調的な物価圧力も強まっていることを示している。この再加速は、コアCPIが予想通り2.5%だった7月とは対照的で、その時は暗号資産市場は横ばいを保った。

インフレ圧力の高まりがビットコインに与える影響

多くのトレーダーはビットコインなどの暗号資産をリスク資産とみなしており、借入コストの低下が見込まれると価格は強含み、利下げ期待が後退すると弱含む傾向がある。エネルギー価格の急騰に押された年率3.7%の物価上昇率は、前月の伸びを上回り、連邦準備制度理事会（FRB）が近い将来の利下げを正当化しにくくするものだ。トレーダーは水曜日、将来の利下げ確率を引き下げて織り込み直した。

これはビットコインのファンダメンタルズの変化ではなく、期待の織り直しであり、利用可能なデータだけでは、この日の値動きの唯一の原因がインフレだとは断定できない。米国債利回りの上昇とドル高もリスク資産に下押し圧力をかけており、今週すでに現物ビットコインファンドへの機関投資家の需要が弱まっていたことも、今回の下落の背景にある。今回の動きは、10月8日にビットコインが8万3000ドルを下回るまで下落した局面を想起させる。当時は米国債利回り、原油、ETFからの資金流出が重しとなっていた。

ETFからの資金流出が売り圧力を強める

SoSoValueのデータによると、10月5日から10月9日までの週に現物ビットコイン上場投資信託（ETF）は約6億8100万ドルの純流出を記録し、3週連続の純流入に終止符を打った。同期間に現物イーサリアムETFは約5億4200万ドルの純流出を記録し、ブラックロックのETHAが約4億7700万ドルで最大の流出となった。これらの資金流出は水曜日のCPI発表より前に起きたものだが、報告書発表を前に機関投資家の需要が弱まっていることを示している。

今後の展開

次回のCPI発表は11月10日火曜日に予定されており、9月の再加速が10月も続くのか、一時的なものにとどまるのかが明らかになる。ビットコインについては、現在割り込んだ8万2000ドルの水準と、10月14日に日中の売りが落ち着いた8万1500ドル付近の水準を注視している。その範囲を明確に下回って終値をつければ、トークンは直近10月の安値を試す展開になりかねない。一方、8万3000ドルを回復すれば、CPIを受けた下落は収束しつつあることを示唆するだろう。

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